大高宏雄映画ジャーナリスト
1954年浜松市生まれ。明治大学文学部仏文科卒業後、（株）文化通信社に入社。同社特別編集委員、映画ジャーナリストとして、現在に至る。1992年からは独立系を中心とした邦画を賞揚する日プロ大賞（日本映画プロフェッショナル大賞）を発足し、主宰する。著書は「昭和の女優 官能・エロ映画の時代
全国で1ケタ台…緊急事態宣言で上映館数激減の本当の怖さ
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ただ、大手とミニシタアーの中間に位置するような中小規模のシネコンや映画館はその動向があまり伝えられていない。厳しさはミニシタアーと全く変わりないが、大方が映画館運営が中心のミニシタアーとは違って、それらの運営会社は興行以外の事業を展開している場合もある。だから、簡単には映画館事業から撤退しないと見られている節もあるが、現実はそれほど甘くはないとみる。
シネコンはじめ、国内の映画館の数はすでに飽和状態といわれている。興行大手も毎年数を増やし、大都市中心に、同一地区におけるシネコン同士の競合も熾烈さを増している。多地区に多数のスクリーンをもつ興行大手も、今の厳しい現実は同じだ。ただし大手は経営母体が比較的盤石だ。これに対し、中小規模の会社となれば少ない数のシネコンや映画館が興行収益の要だ。そこが長期にわたり赤字構造になったら、果たして映画館を継続していくだけの会社の方針を保つことができるだろうか。
大手と競合し、運営をギリギリ維持してきたシネコンや映画館が、今回の新型コロナをきっかけにして興行事業を諦めるケースが出てくるのではないか。そんな危惧をもつのだ。
