業界激震！「10代20代の半数はテレビを見ない」の衝撃と対策 5年前より20ポイント減

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　民放キー局の編成関係者はこう話す。

「“若者のテレビ離れ”が加速していることは、もちろんテレビ局も十分認識している。それもあって、広告販売の基準となる視聴率も『世帯視聴率』から『個人視聴率』に代わり、その中でも購買力のある『コア視聴率（13～49歳の視聴率）』が重視されるようになってきた」

　しかし、「悲観しているばかりではない」とこう続ける。

■映像コンテンツの需要は伸長

「テレビという『箱』では見なくなっているが、“映像コンテンツ”の視聴自体は決して落ちていないんです。ドラマや映画やバラエティーも、若い人ほど、スマホで見ている時代です。『テレビは見ない』ではなくて『テレビで見ない』という感じですね。テレビ局はユーチューブやTVer、そして各局が取り組んでいるHuluやFODなど、どんどん配信系を重視する方向に移行している。広告出稿もそうです。いずれNHKと同じく、民放の地上波の番組も、ネットの同時配信で見られるという時代が来るでしょう」

「テレビ離れ」は進んでいるが、「映像コンテンツ離れ」は進んでいないということのようだが、さて。