日本バドミントン協会「悪質不祥事」の代償…強化費20％削減から始まる“大損失”
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元職員による公金横領の不祥事が問題になっている日本バドミントン協会が、2023年度の国からの強化費を20％削減されることが決まった。
元職員による公金680万円の私的流用を知りながら組織的に隠蔽していた協会に対して、17日のスポーツ庁と日本オリンピック委員会（JOC）などによる円卓会議で厳しい意見が噴出。この期に及んで、いまだ会見すら開いていない協会へは、選手も怒りと失望の声を上げている。
16年リオ五輪女子シングルスの銅メダリストの奥原希望（27）は、自身のツイッターに「これ以上関係者を失望させないでほしいです」と投稿。
男子ダブルスで東京五輪に出場した園田啓悟（32）も自身のインスタグラムで、「今バドミントンは、違う意味でメジャーになってきています こんな事は、絶対ダメです 20％削減されなかったら、遠征に行けて人生が大きく変わった子もいるでしょう これは、日本バドミントン界に置いて、大きな大きな損失だと思います 素直に、日本バドミントン協会本当に大丈夫ですか？ 恥ずかしくないですか？」「助成金0になったら本当にシャレにならん」（原文ママ）とつづっている。
