日本バドミントン協会「悪質不祥事」の代償…強化費20％削減から始まる“大損失”

奥原希望も怒りと失望の声を上げた（Ｃ）日刊ゲンダイ

　協会は、スポーツ庁などから再三にわたって調査結果を公表するよう要請されているにもかかわらず、完全無視と悪質だ。園田が懸念するように、助成金がゼロになる可能性もある。

　強化費削減で海外遠征の機会が減れば弱体化は避けられない。当然、強化費の多くを占める外国人指導者の招聘にも影響を及ぼす。関係者の間では「04年からナショナルチームを強化し、支えてきた朴柱奉ヘッドコーチの解任もせざるを得ない状況に追い込まれるのではないか」と懸念の声が広がっている。

　日本バドミントンの氷河期は、すぐそこまで迫ってきている。