ジャニーズ性被害者「当事者の会」怒り爆発の必然 救済進まず、木村拓哉らも知らん顔の非情

（左から）岡田幸治氏、石丸志門副代表、倉田順一氏、川井研一郎氏（15日、衆院議員会館）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　そもそもスマイル社は被害者補償のための会社であるはずが、これまでと同様の事業形態を公然と続けていて、年間400億円ともいわれるファンクラブ会費についての言及はなく、そのまんま。新会社「スタートエンターテイメント」については福田淳社長が性加害問題とは一切、無関係としていることについて石丸氏はこう言った。

「スタート社が新設された企業であっても、事業や資産はジャニー喜多川がつくったもの。これを引き継ぐのであれば、新しくもなければ関係ないとも言えない。雇い主が（大株主である藤島）ジュリー氏であることもあり、関係ないというのは大きな間違い。言語道断で、全くけしからんという気持ち。ちゃんとしてくださいと訴えたい」

　今回、改めて当事者の会として記者会見を開いたのは旧ジャニーズが問題の風化と矮小化を狙い、さも性加害問題が解決に向かっているという風潮を懸念したため。

■「もうこの問題は昨年のことという空気があります」

「テレビでは、NHKが井ノ原快彦を番組司会に起用したのをはじめ、続々と旧ジャニーズタレントがまたドラマやバラエティーなどに顔を出す流れがある。雑誌の表紙にまた使われたりしている。いつの間にかまた元の通りという展開で、そうなってしまえばもうメディアのジャニーズ批判報道も続かないとみているのかも知れません。メディアにも、もうこの問題は昨年のことという空気がありますが、本当に風化させていいのでしょうかと問いかけたい」などと、登壇者たちは訴えた。