永野芽郁、三山凌輝、中居正広氏など“渦中の人物”が頑なに記者会見を開かない理由…弁護士が推察
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芸能活動休止中の「ダウンタウン」松本人志（61）も、23年12月に「週刊文春」に女性トラブルを報じられた後、自身のⅩで《事実無根なので闘いまーす》と投稿。訴訟や芸能活動休止については代理人弁護士や事務所が発信し、松本自身の言葉でファンに説明する機会はなかったがこれにも賛否両論だ。
一方で、謝罪や釈明会見をしたところで報われるわけでもない。不倫した「アンジャッシュ」渡部建（52）や闇営業問題の当事者だった元雨上がり決死隊の宮迫博之（54）のように何年も地上波やCM復帰できないケースも少なくないからだ。民事訴訟に詳しい山口宏弁護士が言う。
「芸能プロダクション側も、これまでのタレントの不祥事とマスコミの報道から学んでいるのでしょう。記者会見をしても、タレントが誤魔化したり、失言すれば切り取られネットにも残りますし、傷口に塩を塗る結果が見えている。徹底してスルーしていればいずれ別の人のスキャンダルが起こりますから、上手く答えられないなら何もしないのは選択肢です。同じく多いのが舞台を法廷に移すパターン。『法的措置をします』『訴訟します』といえば、“多くを語れない”を免罪符に釈明せずに済む。マスコミも裁判となれば長期になり報道のトーンが下がりますので、タレントにとっては意外とダメージは少ない。それに、ひっそりと取り下げてしまえば沈静化しますからね」
