広島が30億円大赤字の衝撃！プロ球団は本当に潰れないのか
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「巨人は50億円ともいわれる損失を被ったといわれ、楽天はチケット収入が前年から約７割減ったこともあり、数十億円規模の赤字。売り上げが前年比の６割程度という球団がいくつかあると聞いています。ただ、かといって昨オフの契約更改で年俸が大幅に減ったわけでもありません。選手契約において、コロナのようないわゆる『不測の事態』が起きた時に、年俸をカットできるという決まりがない。ソフトバンクや楽天は、新たな契約のルール作りを主張し続けています」
■入場料収入に頼らないビジネスモデル導入に躍起だが
今年も損失がさらに膨らむのは必至だ。今のところ今季は通常通り、143試合が開催される予定だが、現状でも観客動員の上限が設定されている。関東の１都３県を本拠地とする巨人などの在京球団は上限１万人。緊急事態宣言の対象とならなかった北海道の日本ハムは２万人、広島と宮城の楽天は定員の50％までとしている。
政府は１都３県について、来月19日以降にイベントの人数制限を定員の50％に緩和したい考えのようだが、「今夏の東京五輪では、国内に限定された観客を50％に制限する案が検討されている。７月までは最大でも半分までしか入れられないことを覚悟しておかないといけない」とは、在京球団の関係者だ。
各球団は入場料収入に頼らないビジネスモデルの導入に躍起になっているが、このオフ、プロ野球界にかつてない「嵐」が吹き荒れても、不思議ではない。
