自主申告「7球団14人」の信憑性…《実は結構、お手軽な調査でした》と関係者
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多いのか、少ないのか。
日本野球機構（NPB）は昨27日、12球団を対象としたオンラインカジノの利用についての報告を公表。12球団の所属選手、監督、コーチ、スタッフなどの球団関係者から自主申告があったのは「7球団14人」。球団名、実名は公表されず、処分も各球団の判断に委ねるという。
NPBは今後も自主申告を受け付けるとしているが、はたして利用者は本当に14人だけなのか。
12球団の関係者によれば、球団ごとに聞き取りの手法に若干の差異があるという。
オリックスは山岡泰輔が実際に利用し、その対応に追われたが、選手を集めてミーティングを開いた球団もあれば、メールで「名乗りを上げるように」と促した球団もある。「実際は結構、お手軽な調査でした」という選手、関係者は少なくない。
自主申告で思い出すのは、2015年の野球賭博騒動だ。巨人の4選手が関与し、逮捕者も出たが、NPBはその際、自己申告による「特別期間」を設け、その期間中に申し出た者は無期失格処分を1年で解除するとした。が、結局、名乗り出たケースはなかったといわれている。
