芸能プロに問われる存在意義…大手ホリプロからも向井理、波瑠ら退所ラッシュで波紋広がる

向井理（左）と波瑠（Ｃ）日刊ゲンダイ

「かつてのような接待交際費もテレビの斜陽にともなってなくなってきましたが、それでも、事あるごとにカネをばらまくような昔ながらの事務所はまだあります。当然ながら内情は火の車みたいです」と前出の芸能プロ社長は続けた。

■公取委が乗り出し独立妨害は独禁法違反に

　かつて旧ジャニーズ事務所を筆頭に、退所するタレントは業界から干されるとの不文律もあったのが日本の芸能界である。しかし、妨害行為は独占禁止法違反にあたると公取委が乗り出したことで、タレントが独立しやすくなったところもあるようだ。芸能リポーターの小柳美江さんは言う。

「たしかに昔はプロダクションを辞めるのは大変だったと思います。移籍金を払ったりして、表向きでもトラブルなく辞める人もいましたが、加勢大周さん独立の際は社長が怒りの会見を開き、芸名を使用させないなどの対抗措置を取りました。大手芸能プロを辞めた有名タレントさんは仕事がなくなり、マネジャーもいないと言っていました。プロダクションに入っていれば仕事のチャンスに恵まれ、トラブルから守ってくれたりもしたのです。しかし、今は昔の話。力のあるタレントさんが独立の道を選択するのは自然の流れです」

　故ジャニー喜多川氏による連続児童性加害に続き、松本人志、中居正広の女性トラブルも発覚。テレビ局と同様、芸能プロの存在意義が揺らいでいる。