“ぼったくりIOC”が2038年or2042年冬季五輪をサッカーW杯にかぶせて日本に開催押し売りのKYぶり
批判続出は当然だ。思い出されるのは、21年にコロナ禍で強行開催された夏季東京五輪だ。2兆円超の大赤字や談合事件など数多くのミソをつけたが、IOCは莫大な利益を得ながら、負担を開催国・日本に押し付け。当時のトーマス・バッハ会長は米メディアから“ぼったくり男爵”との異名を頂戴したほど。
今回、名前が挙がった札幌市は14年から、30年冬季大会の招致に乗り出したものの、東京五輪の負のイメージから機運が高まらず、23年に断念。多くの市民がウンザリしているのに、また“ご指名”とは相変わらず空気の読めない貴族である。
「IOCはサッカーW杯開催中でスポーツイベントへのプラスイメージが高まる時期にかぶせ、『今ならいける』と踏んだのかもしれません」(東京五輪の元関係者)
■費用は膨張必至
「東京五輪の大罪」などの著書がある作家の本間龍氏はこう言う。


















