新会社設立の「嵐」5人、国民的アイドルがゆえ求められる「主体性・主体的」への説明責任
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「これまで以上に主体的に行動したい」──。
嵐が新会社立ち上げを発表し、メンバーは5人の連名でこんなコメントを発表して話題だ。
「1999年にデビューし、この2024年は25周年の年にあたります。メンバーも全員40代を迎えました。これまで以上に主体性をもち、これまで以上に主体的に判断をし、これまで以上に主体的に行動したい」
20年末をもってグループとしての活動を休止した際、「つぎは25周年だね」とメンバーは内々に約束したといわれている。その暁には再集結し、アニバーサリーコンサートなどで盛り上がろう。そうした展望はファンも共有していて、今回の新会社設立発表を待ちに待った活動再開、コンサート近しと受け止めたようだ。
ジャニーズ事務所から社名変更したスマイルアップ社は創業者であるジャニー喜多川氏による連続児童性加害の被害者補償にあたり、所属タレントはスタートエンターテイメントに移籍。エージェント契約かマネジメント契約を結ぶとしていたが、嵐はグループとしてエージェント契約を締結したということなのだろうか。元テレビ朝日法務部長で弁護士の西脇亨輔氏はこう言う。
