新会社設立の「嵐」5人、国民的アイドルがゆえ求められる「主体性・主体的」への説明責任
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■権利関係は明らかにせず
未曽有の連続児童性加害が世界に知れ渡り、事務所は退所者が続出。副社長だった滝沢秀明氏が独立し旗揚げした「TOBE」への合流が注目された際、嵐の動向にも注目が集まったが動かなかった。そのときは「独立後ファンの期待に応えて記念ライブをやるならば当然、嵐という商標権使用の許諾をジュリー氏から取りつけなければならない。楽曲の権利も持っているのはジュリーやジャニーズだけに、動きたくても動けないのではないでしょうか」（スポーツ紙芸能記者）との見方があった。
ファンを第一に考えるという嵐の5人は、藤島ジュリー氏の肝いりグループであることでも知られる。活動休止の前年、19年の結成20周年5大ドームツアーでは、50公演で実に237万人超を動員。ライブ映像やベスト盤などで、天文学的な収益を旧ジャニーズにもたらした。そんな事務所の稼ぎ頭だけに、ジュリー氏が簡単に手放すはずもなく、権利関係でがんじがらめにされているともいえる。
「25周年アニバーサリーツアーをやるとしても、その楽曲が使われ（歌われ）るだけで、その分、ジュリー氏が潤っていくことに変わりはないのです。独立したとすれば、ロゴからプロフィルまで全部使えません」（平本氏）
