東山紀之ジャニーズ新社長の冷酷 性加害拒否し冷遇された被害者をあたかも「嫉妬や知恵のなさ」と一蹴
9月7日、東山紀之新社長（56）、藤島ジュリー景子前社長、井ノ原快彦（47）らが臨んだ記者会見で、創業者のジャニー喜多川氏（享年87）の性加害問題の事実を認め、謝罪。被害者との対話や法を越えた救済、補償を進めていくとしたものの、再発防止特別チームが調査結果で指摘した“解体的出直し”にはほど遠いものだった。
ジャニーズ事務所の名称継続、社長を退任したジュリー氏の代表取締役留任、さらには東山新社長自身の加害疑惑が浮上するなど、すっきりしない再スタートとなった。
これまで“タレントには罪はない”というスタンスから、ジャニー氏の性加害問題が大きくクローズアップされてからも、ジャニーズタレントの出演に大きな支障はなかった。しかし、記者会見後、東京海上日動火災保険、日本航空、アサヒグループホールディングス、キリンホールディングスなど、大手スポンサー数社は、同事務所タレントが出演するCM契約に関して契約終了、広告起用の見直しを表明した。
「ジャニー氏の性加害問題を事務所が正式に認めたことによる大手クライアントの契約見直しですが、欧米でもし長年の性加害が発覚した場合、ジャニーズ事務所のように社長を挿げ替えただけの存続は許されない。故人の犯罪的行為とはいえ、ジャニーズを名乗り続ける以上、今後も厳しい視線が注がれ続けることになり、タレントの出演機会に大きなマイナス影響が出ることになるはず」（大手広告代理店関係者）
ジャニー氏生前のタレントの出演機会に関して、再発防止チームが被害者23名からヒアリングをした結果、「ジャニー氏から性加害を受ければ優遇される。これを拒めば冷遇されてしまうという認識が広がっていたという供述が得られた」としているが、ジャニーズ事務所の認識はこれとは違ったものだった。
