株投資家に朗報!<あの>証券会社がこんなにお得だなんて

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 株式投資で「信用取引」とは、証券会社に保証金を差し入れることでお金を借りて株を買うか、株券を借りて株を売る取引のこと。現物取引と比べ、信用取引は元手資金の約3.3倍の売買ができるし、「売り」からでも取引ができるため、下げ相場でも利益を出すチャンスがある。しかし、売買手数料に加えて金利や貸株料などのコストもかかる……これらは、株式投資経験はあっても信用取引に二の足を踏む投資家の“悩みどころ”だろう。

 実は現在、1953年創業の老舗証券会社として知られる立花証券が、信用取引について実に“太っ腹”なサービスを実施中なのはご存じだろうか。

早速サービスの内容をチェック

 同社のインターネット株取引サービス「立花証券ストックハウス」で新規に信用取引口座を開設した顧客を対象に、なんと口座開設完了日の翌営業日から約1年間(240営業日・約定日ベース)、信用取引手数料が無料になるという「信用手数料0円プラン」だ。

信用取引口座開設の期限はナシ!

 立花証券の同プランなら、約定代金合計額に上限はナシ。信用取引には「制度信用」という対象銘柄(貸借銘柄)や期間、金利などを証券取引所のルールに従う取引と、銘柄に制限がなく期間なども自由な「一般信用」があるが、立花証券ストックハウスならどちらで信用取引をしても手数料無料が適用される。

 また、立花証券の同サービスと他社のキャンペーンには大きな違いがある。それは立花証券が、信用口座の開設期限を現時点では設定していないこと。口座の開設期限がなく、1年間手数料が無料なため、頻繫に取引する人はもちろん、相場観を重視する投資家も戦略をじっくり考えられる。これから信用取引を初めてみようかと悩む投資家も、好きなタイミングで口座開設し取引が始められるのだから、これほど嬉しいことはないだろう。

無料で口座開設!5分で完了!

■現物取引も3カ月間「手数料0円」

 新たに株取引を始めてみようと考えているなら、立花証券ストックハウスには、これまたお得な「現物手数料0円プラン」がある。証券口座開設完了日の翌営業日から約3カ月間(60営業日・約定日ベース)、現物取引(NISA含む)の手数料が無料になるプランだ。その無料期間中に、信用新規建てや投資信託の購入をすると、さらに約3カ月間(60営業日・約定日ベース)手数料が無料になる。最大約6カ月間(120営業日・約定日ベース)手数料がかからない計算だ。株式投資の経験はあるけれど、現物取引でも手数料を抑えたいという人にも最適だ。こちらも現時点では、口座開設期限は設定していない。

 さらに立花証券は、2019年7月から現物取引・信用取引ともに手数料を値下げする予定だ。手数料0円の期間が終わっても、コストを抑えた投資が可能になる。

立花証券で投資するメリットとは?

 立花証券ストックハウスはネット取引で使いやすいと評判だが、それはパソコンの取引ツールやスマホ・タブレットの取引アプリが充実しているから。パソコン用の「立花トレードリッチ(※)」は、手数料が発生する取引を月に1度でも行えば、無料で利用し続けることができるから実質無料と言ってもいい。スマホやタブレットのための「立花トレード株アプリ」(無料)も、充実のマーケット情報と取引しやすいインターフェイスが話題だ。※ご利用料金は30日間:1080円(税込)、180日間:5400円(税込)、2019年7月16日より取引にかかわらず完全無料化

 また立花証券ストックハウスに口座を開設すると、株式投資には欠かせない会社四季報や、60年にわたり発行されてきた情報誌「立花月報」も無料で読める。昨年9月からは、証券業界で初めてAI(人工知能)が記事化したニュース速報の配信を導入している。

 投資家の間で立花証券は“株の立花”と呼ばれ、老舗ならではの信頼感を長きにわたり誇ってきた。使いやすいと評判の立花証券ストックハウスに「手数料0円プラン」が加わった今こそ、投資を始める最高のタイミングではないだろうか。

【立花証券「信用手数料0円プラン」のページへ】

【投資に際してのご留意点等】
 プランの詳細は当社WEBページをご確認ください。口座の開設には審査があり、その結果、口座の開設が承れない場合もございます。

●投資に際しては当社WEBページの記載事項や契約締結前交付書面・取引規程をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。
●株式等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券等の裏付けとなっている株式、債券、不動産、商品等(以下「裏付け資産」(※)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。(※)裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。
●株式等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
●信用取引は、売買代金の30%かつ30万円以上の委託保証金が必要です。また取引しようとする額の30%の委託保証金を預託することにより取引が行えることから、取引額は預託すべき委託保証金の額を上回ります。その比率は、約3. 33倍です。このため損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。信用取引には、金利等の諸経費が必要です。
●建株の評価損や諸経費、代用有価証券の値下がり等により、計算上の委託保証金の額が25%未満または30万円未満となった場合、不足額を当社所定の日時までに差し入れていただく必要があります。差し入れが確認できなかった場合、当社の任意で建株の一部または全部を決済させていただきます。
●個別コース手数料上限:現物取引 1188円(2019年7月12日約定分まで)、1026円(2019年7月16日約定分から)/信用取引378円。
●定額コース手数料上限:現物取引 8万6400円/信用取引 8万6400円。
●電話注文時の手数料:約定代金×0.756%(最低 5400円、上限 10万8000円)。
●単元未満株(端株)手数料:約定代金×0.54%(最低1円、上限なし)(手数料は全て税込表示)

立花証券株式会社(金融商品取引業者)関東財務局長(金商)第110号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
指定紛争解決機関/苦情・紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター(FINMAC)

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