米トランプ大統領は「NO！」だが…トランスジェンダー選手の参加に世界陸連コー会長の実戦的対応

決めるのはスポーツ側

セバスチャン・コー世界陸上連盟会長（Ｃ）ロイター

　ほとんどの候補者はこのトランスジェンダー問題について「IOCが指導力を発揮し、IFが明確な方針を策定できるよう導く必要がある」と主張しているが、エリアシュは「女子スポーツは女性のみが参加するべきだ」と明言。彼が会長になれば米国との対立は解消する。とはいえ、今回の大統領令署名はオリンピズムの一丁目一番地であるスポーツの「自律」に踏み込んできたものであり、人権を考慮してきたIOCの立場は譲れない。

　世界陸連会長でもあるコーが「実戦」的だ。マニフェストでは科学的根拠に基づいた政策を提唱し、「女性の健康、パフォーマンス、運動生理学の研究を増やすために、世界をリードする医療機関や教育機関と緊密に協力し、女子スポーツの公正さを守り、促進する」とうたいつつ、実際には「思春期前に移行したトランスジェンダー選手は女子部門で競技できる」とする方針を取っている。

　大統領令署名翌日に自身のSNSで「女子競技の公正さを保つことは陸上競技の基本原則。明確で曖昧さのない方針の確立は重要な第一歩」と支持とも取れる投稿をしたが、10日には「男性ホルモンのテストステロン値が高い選手の出場制限の厳格化を協議する」と表明。「女性スポーツを守る」としつつ、トランスジェンダー選手の女子競技参加可能性を科学的に追求する。つまり、あくまでも決めるのはスポーツ側である、ということだ。トランプ政権に対するスポーツディプロマシーと思えばなかなかである。