ジャニーズようやく検査 薬物事件が芸プロの近代化を促進

ジャニーズ事務所（Ｃ）日刊ゲンダイ

　薬物といえば、昨年３月にはピエール瀧、同１１月には沢尻エリカ、今年２月に槙原敬之、同９月に伊勢谷友介と有名芸能人が相次いで違法薬物を使用し逮捕された。その結果、逮捕されたタレントの仕事の受注内容次第では億単位の違約金が発生。芸能プロのなかには事務所の経営が傾いたところもあったという。

　こうした状況に多くの老舗プロダクションは危機感をあらわに。そうしたなかジャニーズ事務所は「音事協」などの芸能プロの互助会的組織に加盟せず、独自保守路線を歩んできたのだが、それも一転、他プロダクション同様、所属タレントが不祥事を起こした場合の違約金に対し、恐怖感を持つようになったという。

　実際、ジャニーズに所属するタレントを巡っては２００７年に元光ＧＥＮＪＩの赤坂晃が覚醒剤取締法違反（所持）で逮捕。また、退所後になるが０９年には元男闘呼組の成田昭次、１７年には元ＫＡＴ―ＴＵＮの田中聖、１９年に同グループの田口淳之介らがそれぞれ大麻取締法違反で逮捕されている。

「幸いに現役のタレントは１３年前の赤坂だけですが今後、一線で活躍するタレントが何か間違いを犯した場合、やはり金銭的解決ということになる。昔と比べたら売り上げが減少しているいまのジャニーズにとっては痛手になる」（民放編成マン）