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疑念はこれだけある リニアとスパコンの凄まじい闇<上>

トンネルから周辺駅開発まで絡むリニア9兆円利権の闇の深さ

 リニア中央新幹線の建設工事をめぐるスーパーゼネコン4社による談合事件は、東京地検特捜部の“総ガサ入れ”で急展開を見せている。一方、国の助成金詐欺容疑で逮捕されたスーパーコンピューター開発企業社長の聴取も進む。総工費9兆円の巨大プロジェクトであるリニア事業、100億円超の支援を受けたスパコン事業にも安倍首相に近い人物が絡んでいる。東京地検特捜部はどこまで本気なのか。安倍政権の周辺まで捜査は及ぶのか。

 リニア談合をめぐり、東京地検特捜部と公正取引委員会が19日、独占禁止法違反(不当な取引制限)容疑で大林組と大成建設の本社を家宅捜索。これで鹿島、清水の両建設を含む大手ゼネコン4社がいずれも談合の疑いで強制捜査を受ける異例の事態となった。

 JR東海は2015年8月以降、計22件のリニア関連工事をゼネコン各社と契約しているが、大手4社は共同企業体(JV)を組み、7割に当たる15件を受注。4社でほぼ均等に振り分けていたというから、分かりやすい談合だ。

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