世界同時株安で大恐慌再来…米国の“失われた10年”が始まる

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 大恐慌の再来なのか。11日の株式市場は世界同時株安の様相で、マーケット関係者をパニックに陥れた。日経平均は一時、下げ幅が1000円を超え、2万2500円を割り込んだ。終値は2万2590円86銭。前日比915円18銭安の下げ幅は、今年3番目の大きさだ。中国・上海などアジア市場も軒並み株安となった。

 世界同時株安の震源地は、もちろん米国だ。前日10日のニューヨーク株式市場は、ダウ平均が大幅続落。構成銘柄がすべて下落し、終値は前日比831.83ドル安と、1日の下げ幅としては史上3番目の大きさを記録した。

「ダウ平均は夏場以降、史上最高値圏で推移してきましたが、米国での長期金利の上昇が懸念材料になっています。長期金利の指標となる10年物米国債の利回りが一時、年3.24%前後まで上昇しました。金利上昇が企業収益を圧迫し、景気にブレーキをかけるとの見方が一気に広がっています」(経済評論家・斎藤満氏)

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