1968年、神奈川県出身。91年ドラフト8位で東大からロッテに入団。93年に引退し、94年から7年間米国在住。コロンビア大でMBAを取得し、江戸川大教授を務めながら、2005～14年にソフトバンクホークスの取締役を兼任。現在は、一般社団法人大学スポーツ協会理事、一般社団法人スポーツマネジメント通訳協会会長。YouTubeチャンネル「小林至のマネーボール」も好評配信中。
プロ野球各球団の“予算”は「球場の宿主」が誰かで大きく変わる
【Q】 プロ野球12球団はいずれも株式会社。企業である以上、年間の予算が決まっている。ではプロ野球の予算は具体的にどのようになっているのでしょうか？
【A】 予算の話をするには、まず本拠地球場を球団がどこまで押さえているかを見る必要があります。プロ野球の財布の厚みは、親会社の気前だけでなく、球場の“家主”が誰かで大きく変わるからです。ざっくり言えば、
①球団が運営まで握る実質自前型
②自治体所有だが指定管理や管理許可で球団が回す公設民営型
③親会社・グループ会社が保有するグループ内分業型
④外部球場を借りる賃借型
この4つに分けて考えるといいでしょう。
①はソフトバンク、DeNA、西武が代表例です。ソフトバンクはみずほPayPayドームの運営主体でもあり、隣接する複合エンターテインメント施設「E・ZO FUKUOKA」も自ら回しています。球団職員は300人を超え、球場運営、スポンサー営業、ファンサービス、施設管理まで抱えるぶん、固定費も大きい。ただその代わり、チケット、飲食、物販、球場広告、命名権、さらにコンサートやイベントで球場を貸し出す際の使用料まで、球場で生まれる売り上げをかなり広く取り込めます。福岡ソフトバンクホークスの2025年2月期売上高が460億円に達したのは、強いチームだからだけでなく、球場と周辺施設を一体で商売している効果が大きいのです。
