不妊外来から見える治療の現状（2）新生児の9人に1人 日本は体外受精大国

人口受精に比べると体外受精は体への負担が大きくなる

　22年4月から体外受精が保険適用になったことで、今後も実施数は増えると予想されます。ただし、体外受精の保険適用は年齢制限があります。女性が40歳未満なら6回治療が受けられますが、40歳～43歳未満では3回、43歳以上になると保険での治療はできません。今後、保険適用ぎりぎりの39歳で始める人が増えるかもしれません。

　ちなみに米国の場合は、35歳未満が最も多く、約6割が37歳以下（CDCデータ1995～2019年）。体外受精に踏み切る年齢は日本よりかなり若くなっています。

「体外受精も高齢になるにつれ生産率（子が生きて生まれる率）が低下し、43歳では5％です。なかには諦めきれず、44、45歳まで治療を続ける人もいます」（大石医師）

　最近では、妊娠しても流産を繰り返す人のために異常のない胚（受精卵が分割した状態）を選別する着床前スクリーニング検査が行われるようになりました。この技術で流産率が下がり、成功する例が増えているそうです。こういった技術の進歩で、確率が低くとも治療を続けたいという人が増えるかもしれません。