福利厚生でマッチングアプリ広がる トヨタ、NTT、JR東日本ら1599社が導入する「Aill goen」っ何だ？
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「12年ごろからペアーズなどのアプリが登場し、10年代後半から徐々に普及した。本格的に普及したのはコロナ禍で、出会いの場や他の娯楽が減少したことが後押しした」（アプリ事情に詳しいIT業界関係者）
企業が福利厚生として導入する事例も増えている。NTTやJR東日本、トヨタ自動車など、大手企業が導入しているのが「Aill goen」（エール ゴエン）だ。同アプリは21年に正式リリースされ、現在では1599社が導入する。社内の人間は紹介せず、別会社の人をマッチングする仕様だ。勤務先が導入していない場合はアプリを利用できない。ある種、福利厚生が一定ランク以上の企業に限定したアプリといえる。
Aill goenのように、近年では特定の宗教や趣味、年収など、登録の段階で範囲を限定するアプリが増えている。
「一般的なアプリの男女比は7:3といわれ、『いいね』を押すのも専ら男性。男性側は実際に出会えるどころか、マッチングさえ厳しい。対する女性側はアプローチが殺到するが、男性の年齢が高すぎたり、理想とかけ離れすぎたりと、相手を見つけるのが難しい。募集範囲を限定するアプリは、同じレベルの相手を見つけやすいため、一定のニーズがある」（同）
飲食や小売りでは商品の選択肢が多すぎると、消費者の購買意欲が下がるとされる。会員数の規模をアピールするマッチングアプリが多いが、過剰な選択肢は出会いに困難をもたらすこともあるようだ。
（山口伸／ライター）
