サラリーキャップ導入を左右しかねないド軍オーナー「ウォルター問題」
今年3月、米国のスポーツ専門ウェブサイト「The Athletic」が大リーグにおける年俸総額制(サラリーキャップ制)の導入に関する意識調査の結果を報告した。
「大リーグの年俸総額の上限と下限を設定することに賛成するか」という問いに対し、有効回答数1万4154件のうち68%が「賛成」と答え、「反対」は27%、「どちらともいえない」が5%だった。
ロックアウトとファン活動の影響についての設問では、「かなり影響を受ける」(20%)、「ある程度影響を受ける」(47%)という答えに対し、「全く影響を受けない」と回答したのは33%だった(有効回答数1万4095件)。
「The Athletic」の報告結果は、さまざまな世論調査や意識調査の一つでしかない。
しかし、今年12月1日の期限に向けた労使協定改定の交渉において、サラリーキャップ制が重要な争点であることを考えれば、今回の結果は示唆に富む。サラリーキャップ制に強硬に反対する選手会が、世論の理解を得られていないことを推察させるからである。


















