「疫病と投資」中原圭介著

　コロナ禍で東京オリンピック・パラリンピックが中止になり、大不況になるのではと心配されているが、実はこれがテレワークという働き方が認知される契機となる。少子高齢化が進み、経済規模を維持するために、従来は現役の労働力扱いされていなかった高齢者や、子育てや介護でフルタイム勤務ができなかった人でも働けるようになった。

　さらに、平均１時間３０分にもなる通勤時間も不要になり、その時間を資格取得の勉強などに充てることもできる。アメリカではテレワークの導入が８割を超えるが、日本企業は２割を超える程度だ。「時間」で働くという発想を変え、「成果」で評価するようにすることが必要だ。

　パンデミックの経済への影響を読み解く。

（ダイヤモンド社　１５００円＋税）