ジャニーズ新卒採用の求人広告を読み解く “開かれた”事務所の狙いとビジョンとは

ジャニーズ事務所（Ｃ）日刊ゲンダイ

　何かと話題のジャニーズ事務所が3月1日から公式サイト「ジャニーズネット」に2024年入社の新卒採用の求人情報を掲載している。ジャニーズ事務所本体に加えてジェイ・ストーム、ヤング・コミュニケーション、エム・シィオー、ジャニーズ出版、ユニゾンという関連会社も同時に募集。

　求人は独自選考ではなく、マイナビから応募と随分オープンな印象である。マイナビの基本情報によると、ジャニーズ事務所は1975年に設立。資本金1000万円。売上高は会社規定により非公開。従業員はグループ全体約500人。役職および管理的地位にある者に占める女性の割合は30.2％（116人中35人、21年度）。採用実績は20年29人、21年0人、22年32人で、出身校も都内の有名私立から理工系大学、地方の国立大学までさまざまである。

　ジャニーズ事務所の取材歴が長い芸能ライターがこう言う。

「メリー喜多川さんの目の黒いうちはデジタル事業全般に慎重でホームページも簡素でしたが、娘の藤島ジュリー社長に代替わりしてからはDX化が加速しています。以前、同業のホリプロが上場企業で対外的な評価が高いのを見て、ジュリーさんは上場企業にしたいとも語っていたとか。今年の正月に日経新聞に意見広告を出したことからもそうした意識が透けます。ジャニーズが上場してメリットがあるのか、むしろ動きにくいんじゃないかとは思いましたが、一般企業みたいに開かれた形にしたいというビジョンがあったのは確かです」