フジ調査報告書でカンニング竹山、三浦瑠麗らはメンツ丸潰れ…文春「誤報」キャンペーンに弁明は？
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元タレント中居正広氏（52）とフジテレビ元女性アナウンサーAさんのトラブルから派生した一連の問題で、同局とフジテレビとフジ・メディア・ホールディングスが設置した、外部弁護士による第三者委員会が報告した調査結果に衝撃が走っている。
調査書では「中居氏と女性Aとの関係性、両者の権力格差、CX（フジテレビ）におけるタレントと社員との会食をめぐる業務実態などから、本事案はCXの『業務の延長線上』における性暴力であったと認められる」と認定。これによって、フジテレビへの世間の風向きはより厳しいものになっている。
今年1月、一連の問題を報じていた「週刊文春」が《フジテレビの幹部社員が関与した》と報じた記事内容の一部を訂正した際、同局は全否定。清水賢治社長は報道陣に「あらゆる選択肢を検討」と同誌への訴訟を匂わせ、さらに同局は当時放送の情報番組『めざまし8』などで反撃していたからだ。
「同番組の出演者だった古市憲寿氏（40）が文春の廃刊を提言するなど、フジテレビにゆかりのあるタレント・文化人が続々と同局の擁護に動いた。報告書によると、幹部社員B氏は当日の飲み会に同席していなかったものの、Aさんと共演歴があり社内に深いつながりのある弁護士を中居氏に紹介したり、Aさんへの対応について中居氏とやりとりするメールが明らかに。B氏が2人のトラブルの間に入って“暗躍”していたことが分かっています。B氏が関与していないとは言い難く、文春“誤報”キャンペーンを張っていた同局にとってバツが悪い結果となりました」（会見に出席した芸能記者）
