新聞・テレビが権力者や強い者にますます文句が言えなくなっている今こそ、週刊誌が生き残るチャンス

国会の追及ネタになるのも週刊誌（黒川検事長の賭け麻雀）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

「この国に言論・表現の自由はない」

　こう書くと、「そんなことはない。おまえが連載している日刊ゲンダイを見ろ。安倍晋三元首相が『ゲンダイを見れば、この国に言論の自由があることがわかる』と言ったじゃないか」という批判が返ってくるだろう。

　しかし、考えてほしい。SNSを見ればわかるように、この国には「言いっ放し」の自由はあるが、真の言論の自由はない。そう私は考える。

　昔の週刊誌には言論の自由があふれていた。あの田中角栄がこう言った。

「新聞や放送局は俺が頼まれごとをしてやっているから、社長とは電話で話がつく。だが、週刊誌は何とかならんのか」

　徒党を組まない、記者クラブには入れないから、政治家たちの愛人問題も、相撲の八百長事件も、長嶋茂雄と息子一茂との確執も、司法がファッショ化していることもすっぱ抜けた。

　私事で恐縮だが、現代編集長のとき、当時“剛腕”と恐れられていた小沢一郎の「隠し子」疑惑をすっぱ抜いたことがあった。掲載に踏み切るまで何度も悩んだ。しかし、権勢をふるっている政治家のあるまじき“愚行”を報じることには公共性、公益性があると判断した。皮肉なことに、この疑惑を証明してくれたのは、夫・小沢へ「離縁状」を叩きつけた元妻であった。