放映権料また高騰 ６６０億円で「野球五輪採用」を先物買い？

王貞治氏も駆り出されそう／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　これで２０年東京五輪の野球・ソフトボール採用は近づいたのか。

　１９日、ＮＨＫと民放のジャパンコンソーシアムがＩＯＣとの間で、東京五輪を含む１８～２４年の４大会の独占放送権料で合意に達した。金額は１１００億円。内訳は１８年平昌（韓国）冬季五輪と２０年東京夏季の２大会が６６０億円。開催都市未定の２２年冬季、２４年の夏季の２大会が４４０億円だ。

　１２年ロンドンと１４年ソチの２大会が３６０億円。東京は地元開催で視聴率が期待できるし、平昌も時差がない。「好条件が重なってＩＯＣに吹っかけられた」（民放関係者）にせよ、今度の平昌と東京はロンドンの約１．８倍だ。

「高騰した放送権料の中にはいろいろなネゴシエーションがあるはずです。東京五輪での野球・ソフトボール採用も当然、その中に入っていると思います。野球・ソフトの採用は開催都市の利益にもなり、ＩＯＣに採用を働きかけやすくなります。また最近、ＪＯＣの竹田会長がＩＯＣのマーケティング委員長に就任しました。日本での放送権料が３６０億から６６０億円になったのだから、ＩＯＣに対して意見も言いやすくなります」