放映権料また高騰 660億円で「野球五輪採用」を先物買い?

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 これで20年東京五輪の野球・ソフトボール採用は近づいたのか。

 19日、NHKと民放のジャパンコンソーシアムがIOCとの間で、東京五輪を含む18~24年の4大会の独占放送権料で合意に達した。金額は1100億円。内訳は18年平昌(韓国)冬季五輪と20年東京夏季の2大会が660億円。開催都市未定の22年冬季、24年の夏季の2大会が440億円だ。

 12年ロンドンと14年ソチの2大会が360億円。東京は地元開催で視聴率が期待できるし、平昌も時差がない。「好条件が重なってIOCに吹っかけられた」(民放関係者)にせよ、今度の平昌と東京はロンドンの約1.8倍だ。

「高騰した放送権料の中にはいろいろなネゴシエーションがあるはずです。東京五輪での野球・ソフトボール採用も当然、その中に入っていると思います。野球・ソフトの採用は開催都市の利益にもなり、IOCに採用を働きかけやすくなります。また最近、JOCの竹田会長がIOCのマーケティング委員長に就任しました。日本での放送権料が360億から660億円になったのだから、IOCに対して意見も言いやすくなります」

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