プロ野球「6.19開幕」に3つの根拠 カネと影響力で思惑交錯
一部スポーツ紙が、プロ野球が６月１９日開幕の準備を進めていると報じている。
１１日に行われるプロ野球、Ｊリーグ合同のコロナ対策会議と１２球団代表者会議に加え、１２日の臨時オーナー会議では６月１９日の開幕可否に関する話し合いが行われる可能性がある。
ＮＰＢと１２球団はすでに、開幕日の最短を６月１９日に設定している。日本ではいまだコロナ禍が終息する兆しは見えないものの、ＧＷ中の５月４日になってオーナー会議が行われることが判明するなど、水面下で６.１９開幕に向けた動きがあるというのだ。
■放送収入で損失補填
まずは日程上の問題だ。野球協約第１５９条には、公式戦の主催試合数は最低６０試合と定められている。つまりシーズンの成立には１２０試合以上が必要なのだ。そうなるとスケジュール的に開幕期限は刻一刻と迫っている。
球界ＯＢがこう言う。
「１２球団は開幕日が決まらない不安を抱えながら自主練習を行う中、一部球団には緊急事態宣言が５月末に解除されることを想定し、１２日のオーナー会議で６月１９日の開幕日を決めようという動きがある。プロ野球の開幕が遅くなるほど球団の収入は減る。選手の年俸総額が大きいビッグクラブほど損失は大きい。自前の球場を持たない球団は、自主練習で本拠地球場を使用する際に使用料を負担する必要がある。６月中の開幕となると一定期間の無観客開催は避けられず、入場料や場内の飲食、グッズ販売などによる収入は得られませんが、テレビやインターネットによる試合中継は可能。その放映権料を得ることで、できる限りマイナスを補いたいのです」
■Ｊリーグのスポーツくじ
Ｊリーグとの関連もある。プロ野球はこれまでＪリーグと合同でコロナ対策を行うなど、開催に向けて歩調を合わせてきた。いってみれば一蓮托生で、プロ野球が動けばＪリーグも連動するはずだ。
「プロ野球とＪリーグの早期開幕を求める声は、東京五輪組織委など五輪関係者からも上がっている」とは、さる放送関係者だ。
「totoやBIGのスポーツ振興くじによる売り上げは、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）が保有する新国立競技場の維持費や五輪関連費用の財源になっているだけに重要ですが、それがゼロになっている。賭けの対象になっているＪリーグと海外サッカーが中止になっているからで、すでに１００億円を超す損失が出ていると聞いています」
くじの収益は各競技団体への補助金の財源にもなっている。各競技団体はコロナ禍により、収益の柱となっている大会の開催も中止に追い込まれ、苦しい経営状況を強いられているところもある。いち早く再開してもらうに越したことはないというわけだ。
