「緊急事態宣言」継続・解除で生じるプロ12球団の練習格差
「このままだと地域格差が生まれますよ」
球界ＯＢが１２球団の練習環境について、こう言っている。
４月に段階的に緊急事態宣言が発令されたことで、１２球団は全体練習を一時休止し、自主練習を行っている。唯一、球場施設を閉鎖していた楽天も５月８日から施設使用を解禁。４０日ぶりにグラウンドで練習した浅村は「気持ちいい」と笑顔で話した。ただ、緊急事態宣言下での全体練習の自粛はあくまで暗黙の了解であり、１２球団による統一ルールは存在しない。前出のＯＢが続ける。
「政府は５月３１日まで宣言の期間を延長したが、感染状況などを考慮し、地域ごとに宣言を解除する方針。しかし、東京を筆頭に感染者が依然として多い都道府県はさらに期間が延長される可能性もある。感染者が多い都市に本拠地を置く球団とそうでない球団で、練習環境に有利不利が生じかねない。練習方針は各球団に委ねられ、１２球団の一体感に欠ける中、まずは全体練習の解禁について、統一ルールを設定するべきです」
実際、緊急事態宣言が出ていなかった３月から４月上旬にかけて、１２球団の練習方針はまばらで、活動自粛の幅には大小があった。３月末に藤浪ら３選手がコロナに感染して全体練習を中止したのは当然としても、ロッテが４月１５日から２６日まで活動を完全に休止した一方で、広島は緊急事態宣言の対象地域が全国に拡大された４月１６日まで、全体練習を行っていた。１２球団が自主練習に移行したのは翌１７日から。今は国の方針が“重し”になっているが、それがなくなれば再び、球団の動きがバラける可能性もある。
複数の球団からは、全体練習再開について１２球団で歩調を合わせるべきとの声が出ている。最短で６月１９日に設定されている開幕日との兼ね合いもある。５月１１日には１２球団代表者会議が行われ、翌１２日には臨時オーナー会議が開かれる予定。１２球団はきちんとまとまることができるのか。
