高市改憲ファッショにヒレ伏す日本のメディアとSNS…希望は小泉今日子だけだ!
愚鈍なテレビや新聞が、この危険な動きに何もいえない中、かつての国民的アイドルが「憲法改悪」に明確に「ノー」を突きつけたのである。“歴史的快挙”といってもいい。
自民党の改憲草案など読んだこともない国民に、これだけはいっておきたい。高市の真の狙いは9条改正ではない。憲法の前文に明記してある「主権在民」を「主権在国」に変え、政治屋や木っ端役人たちが主権をもって国民の上に立ち、意のままに国民を操り、戦争のできる国にしたいというのが“本心”なのである。
この国の言論の自由度は今まさに瀕死状態にある。国境なき記者団(本部はパリ)が発表した「報道の自由度ランキング」で180カ国中62位、トランプのアメリカは順位を7つ下げて64位。
しかし、有名俳優たちはトランプ批判を恐れない。「この世で最悪の人間」(ロバート・デニーロ)、「歴史上最大の犯罪者の一人」(ハリソン・フォード)、「白人至上主義と人種差別の火に油を注いでいる」(テイラー・スウィフト)と枚挙にいとまがない。
しかし、この国では、平成の治安維持法と批判された「特定秘密保護法」が2014年に施行されて以降、テレビは他愛もない寝言を繰り返すコメンテーターという名の俗物ばかりになり、腰抜け新聞は、はっきり改憲反対とはいえず、モゴモゴと口籠もるだけ。これでは、戦前の先輩記者たちが犯した“過ち”を再び繰り返すことになること必定である。


















