日本郵船×商船三井 荷動きが活発化している海運大手を比較

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 インド株(デルタ株)の脅威は世界的に高まっているようですが、英国のジョンソン首相は「新型コロナとの共生」を打ち出しています。ワクチン接種も進み、世界経済が回復へ向かっていると考える人は増加しているでしょう。その恩恵を受けている業界のひとつに海運があります。停滞していた荷動きが活発になり、コンテナ不足も叫ばれています。

 今回は海運大手「日本郵船」と「商船三井」の社員待遇を比較してみます。

 日本郵船は1885年の創業。三菱財閥の母体ともいえる「郵便汽船三菱会社」と、渋沢栄一も参画した反三菱系の「共同運輸会社」が合併して誕生しました。現在、コンテナ船(セミコンテナ船含む)55隻など684隻を運航しています(21年3月末)。

 商船三井は1884年の設立(大阪商船)。1964年に三井船舶と合併し、大阪商船三井船舶となりました。99年にナビックスラインと経営統合し、現社名となっています。ドライバルク船(ばら積み船)などグループ全体で721隻を運航します(21年3月末)。

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