全米OPテニスは東京五輪の“未来予想図” 可否判断の目安に

「安全かつ公正でなければならない」とナダル（Ｃ）ロイター／Panoramic

　新型コロナの第２波を警戒しつつ、スポーツ各競技は再開に懸命だ。ＩＯＣは、とりあえず来年まで延期した東京オリンピックの可否を秋には決めたい意向だが、その判断の目安になるのが８月３１日に開幕予定の全米オープンテニスだ。

　例年なら会場は、パンデミックの中心地になったニューヨーク。収束気配がうっすら見えてきたところに人種差別問題が勃発。時期や会場を移す案もあるが、秋には大統領選挙が控える厳しい状況だ。

　大会が練っている開催条件は――チャーター機での移動、宿舎の拠点化、マンハッタンへの出入り禁止、選手随行者は１人、線審などの人員削減……無観客試合が大前提である。

　昨年は動員８５万人だった全米オープンは、地元テレビ局と８０００万ドル（約８７億６６００万円）の放映権契約を結んでいるといわれ、コート内の広告収入を合わせれば中止は莫大な損益になる。それよりとにかく、大会をはじめ、ツアー機能を復元させるのが絶対命題。無観客はあり得ないなど建前を述べている場合ではない。

　テニスは男女とも、世界中の選手が世界中の都市を回る世界ツアー、いわばオリンピックの縮小版だけに、成り行きは来年の五輪開催の流れに直結する。そこで注目されるのがフェデラー、ナダル、ジョコビッチ、“３強”の出方になる。