経済効果は22年度で3968億円！「市民マラソン」がカネを生む“カラクリ”と役割

10月16日には第1回東京レガシーハーフマラソンが開催。スタートする大勢のランナーたち（Ｃ）共同通信社

　さまざまな経済効果を算出している関大名誉教授の宮本勝浩氏（経済学）が、2022年度の「市民マラソン」の経済効果を約3968億円と算出した。これはコロナ以前の約55.7％の水準であるものの、コロナ禍により多数の市民マラソンが中止になった20年度の約7123億円の損失と比べると、地域の活性化に大いに貢献する金額だという。

　宮本氏は「もともと、市民マラソンは地方自治体などの出費が非常に少ない割に、大きな経済効果をもたらすものであるので、地方自治体は競って開催したいと考えているスポーツイベントである。22年度は新型コロナを乗り越えて全国の市民マラソンが通常通り開催され、地域の活性化に貢献することを期待したい」と述べている。

　直近では11月20日に神戸マラソンが開催される予定。依然、コロナは収束せず、値上げラッシュが家計を直撃する中、多くの市民が参加するマラソン大会が経済、社会に果たす役割は大きいと言えそうだ。