ローラは契約問題が泥沼化 芸能界“ご恩と奉公”の封建力学

（時計回りに）ローラ、西内まりや、清水富美加、安室奈美恵／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　こうした問題が相次ぐのは、タレント側の権利意識の芽生えや働き方改革の影響との指摘もある一方で、前出の城下氏はこう続ける。

「契約や権利関係が取り沙汰されるようになったのは最近で、ひと昔前まで、事務所とタレントは利害の一致する身内との考えが多かったように思います。最近トラブルになるタレントさんは、ご自身の稼ぎを事務所に持っていかれていると思っているのでしょう。しかし、事務所側から見ると、タレントに付くマネジャーなど専従スタッフの人件費などは年間で２０００万円はかかる。そうした縁の下の力持ちがいるからこそ、タレントは仕事ができるわけで、この認識の違い、ギャップをみると、タレントさんに何事か耳打ちする人がいるのかも知れないと思ってしまいます」

　２１世紀になっても「ご恩と奉公」という封建制が一部でまかり通る日本の芸能界。反旗を翻したタレントたちはムラ社会への挑戦者か、はたまたカネに目がくらんだ忘恩の徒か。