国分太一の反撃で日テレと“コンプラバトル”勃発…「プライバシー保護」の先のパンドラの箱が開くとき
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元TOKIOの国分太一（51）が23日、代理人弁護士を通じて日弁連に人権救済を申し立てた。今年6月、日本テレビが会見で「複数のコンプライアンス上の問題行為」と共に「ザ！鉄腕！DASH！！」からの降板を発表した際、日テレから処分の根拠となった具体的事実を告知されなかった上、口外を禁じられて弁明や説明の機会を与えられず、その結果、他番組からの降板やスポンサー企業からの契約解除など重大な影響を受けた。それらは、日テレの対応に瑕疵があったからという主張だ。
「あの会見後、テレビとラジオで6本あったレギュラー番組はあれよあれよと終了し、レギュラー0本に。TOKIOは解散し、自分も無期限活動休止中で引退同然になっています。国分はコンプラ違反を認め『行動の慢心が原因だった』とコメントを発表しましたが、会見では日テレの福田博之社長が『プライバシー保護』を繰り返し、コンプラ違反とした具体的事案を明らかにせず、記者団から追及されていました。このとき、国分本人にも同様の対応だったというのです。番組を降板させるなら当然、説明責任はあるでしょう。文面にできないなら、口頭でもよかったでしょうに、それもしていなかったというのは、驚きました」
