国分太一の反撃で日テレと“コンプラバトル”勃発…「プライバシー保護」の先のパンドラの箱が開くとき
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とは、放送関係者だ。
日テレは6月の会見に、国分を同席させ、謝罪や弁明の機会をもうけることもできたかもしれない。そうしない理由を質問された福田社長は、「当社のことですので」とひと言だった。
「今回の国分サイドの動きに対しても、日テレは同じ主張を強硬に繰り返し、説明責任もスルーですが、ここまでくると何かあるのかなと勘繰られてしまうのではないでしょうか。旧ジャニーズの性加害問題が国内外で報じらた最中、報道番組『news zero』でキャスター櫻井翔を画面からフレームアウトさせた局ですから『そういう（隠蔽）体質なのか』という批判も聞こえてきます」（同）
■男性スタッフへの性的ハラスメント疑惑という続報の真偽
一方、国分の“反撃”についても、「YouTubeとかに自分で動画を上げて説明するのじゃダメなの？」と、実業家の西村博之（ひろゆき）氏がポストしたように、疑問視する関係者も業界には少なくない。
「無期限活動休止となって、自宅で静養しつつ投資を学んでいるなどと伝えられる一方、『何をやったのか』という核心について、複数のスタッフにセクハラを含むハラスメント行為があったのではないか、とする一部報道もあります。事実関係を突き詰めていけば、そうしたことも明るみに出るかもしれないが、国分サイドはそれを良しとしているのだろうか」
