大手企業が続々導入 「在宅勤務」で損する意外なタイプ

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 通勤ラッシュのつらさから解放されるのか。トヨタは、1歳未満の子供がいる社員を対象としていた在宅勤務について、子供の有無に関係なく拡大する方針を決めた。現在、具体的な中身を調整しているという(工場勤務は除く)。三井物産は今月から入社4年目以降の3500人を対象に在宅勤務を認めている。家で仕事ができれば楽チンだが、デメリットがないわけじゃない。働き方はどう変わるのか。

 昨年から導入しているリクルートは、勤務場所を自宅に限定しない。近所のカフェでも図書館でもいい。チャットやテレビ会議ができる通信環境が整ったところならどこでもOK。出社するのは来客や社内の会議・面談などがあるときだけで、そうじゃなければ週2、3日出社という人も少なくない。

「部署のメンバー全員にメールで『その日にやることや終了時間』を伝え、“出社”を連絡。それから必要に応じて、上司や同僚にメールやチャットで相談したりされたり、電話などで連絡を取りながら仕事します。その日の業務終了の合図もメール。『その日にやったことや課題、あしたやること』を報告してパソコンの電源を切ります」(ある社員)

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