「ラウンドワン」が米国でウケている理由 コロナで複合遊戯施設は打撃のはずが積極出店
ボウリングやカラオケ、ゲームセンターなど、コロナ禍で打撃を受けたアミューズメント業界。
複合アミューズメント施設を展開している「ラウンドワン」は、緊急事態宣言などコロナの影響で、21年3月期は売上高609.7億円、22年3月期も964.2億円と、20年3月期の1047.7億円に比べて落ち込み、2期連続の営業赤字に沈んだ。
新型コロナ収束がいまだ見通せないものの、日本ではワクチン接種も進み、行動制限がなくなっている。
会社計画によると、23年3月期は売上高1326.2億円、営業益160.5億円と復調の見通しだ。
今年100店舗を展開予定の日本ではすでにお馴染みだが、10年8月に、カリフォルニア州プエンテヒルズで米国初上陸を果たし、今期北米に50店目をオープン予定。今や米国のファミリーや若者にも大人気で、連結売り上げの3分の1程度を北米市場が占めているという。
「人口ボリュームの大きい団塊ジュニアをターゲットに国内で積極出店してきました。しかし、この世代が大人になっていく中、少子化もあり国内が飽和状態で、次に成長できる市場として北米進出を進めました。結果論ですが東日本大震災の影響も大きく、日本だけでなくさまざまな国に事業ポートフォリオを持つきっかけになったと思います」(ラウンドワン担当者)