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6・13大暴落か 外資が仕掛ける「安倍降ろし催促相場」

 1万4500円台を回復し、落ち着きを取り戻したかに見える株価も、嵐の前の静けさに過ぎないようだ。6月に入ったら外国人投資家の“叩き売り”が始まると警戒されているのだ。

今年4月、著名投資家ジョージ・ソロス氏が日銀の異次元緩和策について、「極めて危険だ」と警鐘を鳴らしたばかりだが、今度は米国の有力ヘッジファンド「キニコス・アソシエーツ」の設立者ジェームズ・チャノス氏まで「安倍首相はアジアで最も危険な人物」と言い出した。5月16日の業界会合で「日本を再武装化させようとしている」「周辺諸国と政治的、軍事的バランスを不安定化させる」とコキ下ろしたのである。

 外資の大物投資家が示し合わせたかのようにアベクロ批判を始めたのは、もちろん裏がある。6月末に安倍首相が発表する成長戦略に合わせて一気に日本株を売り崩すのが狙いだとみられている。すでに市場では、成長戦略の発表と同時に“失望売り”が殺到すると予想されている。

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