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東京五輪へ「ジュニア育成」拡大も…“競技差別”を指摘する声

「それでも反発は避けられないでしょうね」

 こう語るのは、ある競技団体の関係者だ。

 日本オリンピック委員会(JOC)は28日の選手強化常任委員会で、有望な中高校生に寄宿制で英才教育を施すエリートアカデミーの対象競技を見直すことを決めた。来年4月からは卓球、レスリング、フェンシング、水泳の飛び込み、ライフル射撃の5競技以外にも門戸を開くという。

 このアカデミーは08年、レスリングと卓球の2競技を対象にスタート。国内最高の施設で指導を受け、語学教育や栄養管理も徹底されており、多くの競技団体がうらやむほどの万全なサポート態勢でエリート教育が行われている。

 後にフェンシング、ライフル射撃、水泳の飛び込みが追加され、今は47人の選手が入校。都内のナショナルトレーニングセンターを拠点に近隣の学校に通いながら毎日、汗を流している。昨年の運営費は約1億円。対象となる競技団体も強化費を出している。

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