男子プロツアー改革は大停滞 令和はゴルフ離れ急加速危機

JGTOは青木、石川体制でこれから迎える難局を乗り切れるか（Ｃ）共同通信社

　サラリーマンゴルファーだけでなく、一流企業までが会員権を買い漁り、平成４（９２）年には、ゴルフ場への全国年間入場者数は１億２３２万５０００人（１コース当たり５万４５６人）と最高記録を達成。またゴルフ場の売上高も１．９兆円とこれも最高を記録した。

　だが消費税導入がボディーブローとなって効き始めると、消費税が３％から５％にアップして以降は１コース当たりの年間入場者数は３万７４８１人まで落ち込んだ。

　そして平成２０（０８）年には追い打ちをかけるようにリーマン・ショックが襲い、会員権指数は最高時の９００から３０を切った。会員権相場はピーク時の３％とまさに紙切れ同然になっている。

　ゴルフ場が預託金返済に行き詰まり次々と潰れ、ゴルファーが会員権で失った損失は１５兆円にもなった。だが不思議なことにプロゴルフの男子ツアーはこの影響を受けなかった。試合数こそ最盛期の４６試合から二十数試合に減っているが、１試合当たりの平均賞金単価はむしろ上がっている。そのためプロゴルファーに危機感がまったくなく、男子ツアーはさまざまな問題を起こしている。昭和にスタートして平成になって中止した大会は２８試合。平成で始まり、平成で中止された大会は１４試合もある。

　令和になって消費税は１０％となる。スポンサーにオンブにダッコの男子ツアーだがスポンサーは大会経費の高騰で経営に負担がかかり、大会継続に及び腰になっている。「時代の流れが読めず、無策のままでは地獄が待っている」と大西氏はＪＧＴＯに警鐘を鳴らしている。