男子プロツアー改革は大停滞 令和はゴルフ離れ急加速危機

JGTOは青木、石川体制でこれから迎える難局を乗り切れるか（Ｃ）共同通信社

　平成が終わり、５月１日から新元号の令和が始まった。

　ゴルフ界にとって、平成は「喪失の３０年間」だったと断言するのは、前日本ゴルフツアー機構（ＪＧＴＯ）副会長で、現在は公益社団法人ゴルフ緑化促進会理事長を務める大西久光氏（８２）だ。

　平成のゴルフ業界はバブルを経て「天国から地獄へ急降下」の時代だと大西氏は指摘する。その大きな原因となるのが度重なる消費税の導入だ。

　平成元（１９８９）年４月の３％、続いて平成９年（９７）年４月の５％、さらに平成２６（２０１４）年４月の８％と税率が上がるたびにゴルフ界はその影響を受けてきた。

　平成元年には消費税導入の緩和策として娯楽施設利用税が撤廃された。ところがゴルフだけが除外され、ゴルフ場利用税という名前にすり替えられ、消費税との二重課税がダブルパンチとなって業界やゴルファーに襲いかかった。

　バブルの余波が残る平成２（９０）年３月の日経新聞会員権指数は１００から実に９００を超える異常な数値を示した。