五輪スポンサー“森降ろし”参戦 SNSで「不買運動」の声拡大

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 東京五輪組織委員会・森会長の女性蔑視発言への批判が拡大している。ボランティアが離れ、アスリートにも困惑が広がっているが、いよいよスポンサー企業からも批判が噴出。“森降ろし”に参戦する可能性が高まってきた。

  ◇  ◇  ◇

 国内68社のスポンサー企業から、9日続々と抗議の声が上がった。JR東日本の深沢祐二社長は会見で「非常に不適切な発言だ」と批判。女性が従業員の9割を占める日本生命は「女性蔑視とも捉えられ、男女平等がうたわれている精神にも反する表現で大変遺憾」と表明した。NECも「『多様性と調和』に反する」と声を上げた。あるスポンサー企業関係者も日刊ゲンダイにこう打ち明けた。

■「もともと組織委に懐疑論があった」

「森会長が4日に謝罪会見した直後から、社内には動揺が広がりました。もともと、開催できるのか不透明なため、組織委にスポンサー料を払うことに懐疑論があった。その中であの問題発言です。企業イメージを考えると、このままスポンサー契約を継続していいのか、と議論が持ち上がっています」

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