五輪スポンサー“森降ろし”参戦 SNSで「不買運動」の声拡大

12日には組織委で臨時会合が開かれるが…（森喜朗組織委会長）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　共同通信によると、海外に本社を置くメーカーは組織委に「（消費者から）『不買運動をする』と申し出があった」と苦境を訴えたというから深刻だ。ツイッターには〈（森会長の発言を）容認するような企業に対しては不買運動くらいしないと〉〈五輪スポンサー企業商品不買運動始めます〉といった投稿が続々。このまま森氏が組織委会長に居座ることを静観していると、スポンサー企業にとって大打撃になりかねない状況なのだ。

「そもそも、昨年の大会延期決定後から、スポンサー企業には不安が広がっていた。組織委への出向者を引き揚げ、本格的に『スポンサー撤退』を検討した企業もあったと聞きます。それで昨年末、武藤敏郎事務総長ら組織委幹部が『スポンサー行脚』を繰り返し、何とか引き留めたほど。もともと、組織委への不信感は根強かったのです」（組織委関係者）

　スポンサーではないが、VR技術を活用した社会貢献を展開する一般社団法人「VR革新機構」は５日、組織委が推進する五輪啓発活動「東京2020参画プログラム」からの撤退を決めた。公式HPに投稿されたプレスリリースには〈森会長の女性蔑視の発言と記者会見の報道から、とても東京2020大会の機運醸成には賛同できないと判断しました〉と記されている。東京五輪に関し、著書がある作家の本間龍氏はこう言う。