鈴村裕輔野球文化学会会長・名城大教授
１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
選手会は米連邦調停局の仲裁を拒否…MLB開幕への道のりが依然遠い根拠
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■選手会は拒否
米国のプロスポーツともかかわりが深く、12年から13年のNFLでのロックアウトや12年にNHLで起きた審判団によるロックアウトなどを調停した実績がある。
しかし、大リーグとの相性は悪く、1981年、94～95年のストライキの調停を行ったものの、いずれも失敗している。
今回の場合では、大リーグ機構がFMCSに調停を依頼したものの、当局には出番がないと思われた。なぜなら、FMCSの調停には労使双方の合意が必要であるため、機構と経営陣に対する不信感を深める選手会側が交渉の席に着くとは考えられなかったからである。
■機構と経営陣のアリバイ作り
何よりスプリングトレーニングまで10日という時点で要望を出したという事実は、機構と経営陣が選手会との妥協を目指しておらず、解決に向けた努力を行っているという証拠づくりを目的としていることを示唆する。
実際、選手会はFMCSの仲裁を拒否しているから、機構と経営陣は「交渉に応じないのは選手会側だ」と主張する根拠を手にしたことになる。
