宮崎紘一ゴルフジャーナリスト
日本ゴルフツアー機構の新体制に望む「早急に手をつけるべき4つの事案」
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日本ゴルフツアー機構（JGTO）の新体制が3月19日からスタートした。新会長には外部招聘の諸星裕氏（77=米ミネソタ州立大学特別功労教授、元JGTO副会長）が就任。副会長には元日本プロゴルフ協会会長の倉本昌弘氏（68）とジャパンゴルフツアー選手会会長の谷原秀人氏（45）らが就いた。
諸星会長は「これからは世界と手をつなぎ、共同開催のような形で発展させていきたい。それには世界のプロゴルフ団体のリーダーたちと話をすることが私の務めです」と抱負を述べた。
今年の国内男子ツアーは過去最少の23試合。来季は更に撤退する大会が増えるとみられ、未曽有の危機を迎えているといってもいい。
理由は明白だ。日本のツアー組織（男女とも）はあくまで選手を派遣する主管にすぎず、全ての権限はスポンサーである主催者にある。
何度か述べてきたことだが、「何もできない」ことを理由に「何もしなかった」ツケが回ってきたのだが、そんな言い訳はもう通用しない。起爆剤となるスター選手はすぐには出てこない。改革可能な事案を幾つか挙げてみよう。
