著者のコラム一覧
春日良一五輪アナリスト

長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」(メルマガ)を主筆。https://genkina-atelier.com/sp/

名誉委員の“老害”たちが、堤義明の「空気による支配」を利用したのには理由がある

公開日: 更新日:
西武鉄道グループの元オーナーにしてJOC初代会長の堤義明氏(C)日刊ゲンダイ

橋本聖子が初の投票による選挙で日本オリンピック委員会(JOC)新会長となった背景には、「堤義明の天皇制」があった。民主的投票とは真逆の構造だ。

 私が言う「天皇制」とは山本七平が分析した日本教的「天皇制」のことである。単なる統治機構ではなく、日本社会に根ざす「空気による支配」構造である。天皇は自らの意思を明確に示すことなく、その「存在」自体が絶対視されることで、人々が忖度し、自発的に自己を調整し、行動する枠組みが形成される。これは政治的命令とは異なるが、構造的には極めて強い規範形成力を持つ。

 堤は具体的な命令を下すよりも、象徴的存在として君臨した。「堤が言っている」「堤の意向だ」とされる言説が、実際には本人の明言でなくとも行動の根拠となり、「空気」としての力を発揮した。これはまさに「天皇制」の現代的実践例と言える。

 日本スポーツ史において日本体育協会(体協)からのJOC独立が非常に重要であり、それは堤義明なくして成立しなかったというスポーツ界の認識が原点にある。1980年のモスクワ五輪参加を政府の圧力で実現できなかった傷を癒やすべく「スポーツが政治から自律すること」を求めた一大革命を成功させたからである。

 今回、この機能が作動したのは、田嶋幸三(日本サッカー協会前会長)が有力候補とみなされた文脈に実は、「JOCを日本スポーツ協会(体協の後身)に再び統合しよう」とする政治的力学が察知されたことがある。

 日本スポーツ協会会長は東京五輪2020で五輪大臣を務めた政府寄りの政治家・遠藤利明であり、彼が田嶋擁立を好意的に受け止めていた裏には 

この記事は有料会員限定です。
日刊ゲンダイDIGITALに有料会員登録すると続きをお読みいただけます。

(残り741文字/全文1,436文字)

■関連キーワード

日刊ゲンダイDIGITALを読もう!

  • アクセスランキング

  • 週間

  1. 1

    和久田麻由子の日テレ新番組は厳しい船出…《NHKだったから良かっただけのアナ》とガッカリの声

  2. 2

    国会前デモ「ごっこ遊び」揶揄で炎上の高市チルドレン門寛子議員 被害者ヅラで取材依頼書さらし“火に油”

  3. 3

    Adoの初“顔出し”が話題 ミステリアス歌手の限界と20年非公表の「GRe4N BOYZ」との違い

  4. 4

    TBS「テレビ×ミセス」のスマスマ化で旧ジャニ不要論が加速 “体を張るイケメン”の専売特許は過去のもの

  5. 5

    目黒蓮のGW映画もヒット確実も…新「スタート社の顔」に潜む “唯一の落とし穴”

  1. 6

    「自転車1メートル規制」で渋滞発生 道路交通法改正とどう付き合うべきか

  2. 7

    中居正広氏の公式サイト継続で飛び交う「引退撤回説」 それでも復帰は絶望的と言われる根拠

  3. 8

    嵐の大野智と相葉雅紀、二宮和也が通信制高校で学んだそれぞれの事情

  4. 9

    宮舘涼太は熱愛報道、渡辺翔太はSNS炎上、目黒蓮は不在…それでもSnow Manの勢いが落ちない3つの強み

  5. 10

    佐々木朗希に芽生えた“かなりの危機感”…意固地も緩和?マイナー落ち、トレード放出に「ヤバいです」