水泳連盟・鈴木大地会長は議員と掛け持ち？助成金全競技団体トップも低迷続きで募る危機感
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夏の参院選で自民党に擁立され東京選挙区から立候補を予定している日本水泳連盟の鈴木大地会長について去る4日、日本水泳連盟の金子日出澄副会長が「（続投意思を）明確には示していないが、今のところ大きく変わる動きはしていない」と言及。日本水連は6月末に役員改選を予定するも、出馬後も鈴木会長続投の目が出てきた。
スポーツ団体のトップに政治家が君臨するのは珍しい話ではない。例えば、アーチェリー連盟会長は自民党の世耕弘成（62=元経済産業大臣）、スケート連盟会長も自民党の長島昭久（63=内閣総理大臣補佐官）、カヌー連盟会長は元首相・福田康夫の息子、福田達夫（58=自民党幹事長代行）が務めている。
競技団体が政治家をトップに据える理由のひとつは、助成金捻出のため。鈴木会長はもともとスイマーでメダリスト。トップにふさわしい経歴を持つが、森喜朗元首相を後ろ盾に、初代スポーツ庁長官に抜擢された立派な「センセイ」でもある。鈴木会長が議員と会長を掛け持ちすれば、さらなる助成金増額の一助となるかもしれない。
もっとも、かつて「お家芸」ともいわれた肝心の競泳は近年、低迷の一途。2024年パリ五輪は銀メダル1個の惨敗。自国開催だった21年の東京五輪もメダル3個。16年リオの7個、12年ロンドンの11個から大きく減らした。連盟内の内紛騒動も低迷の一因といわれている。
