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小林至桜美林大学教授

1968年、神奈川県出身。91年ドラフト8位で東大からロッテに入団。93年に引退し、94年から7年間米国在住。コロンビア大でMBAを取得し、江戸川大教授を務めながら、2005~14年にソフトバンクホークスの取締役を兼任。現在は、一般社団法人大学スポーツ協会理事、一般社団法人スポーツマネジメント通訳協会会長。YouTubeチャンネル「小林至のマネーボール」も好評配信中。

プロ野球球団が「メディア企業化」した経緯とは? 権利を握る本当の目的

公開日: 更新日:

【Q】 前回のコラムで、プロ野球の球団が「メディア企業化している」とありました。これは具体的にどういうことなのでしょうか?

【A】 かつての球団は選手と試合を管理し、テレビや新聞に取り上げてもらう「コンテンツ供給者」でした。しかし、2004年の球界再編問題で赤字補填型経営の限界が露呈し、ソフトバンク、楽天というIT企業も参入。「管理会社のままでは成長しない」という危機感が広がりました。

 メディア企業化の出発点は、カメラではなく権利です。主催試合の映像、写真、データを誰が撮り、誰が二次利用し、誰が売るのか。放映権をテレビ局へ売って終わるのが従来型なら、自ら制作し、ライブ、ハイライト、短尺動画、アーカイブに分けて販売・活用するのがメディア型です。

 パ・リーグ6球団が共同事業を始めた際も、最初の仕事は映像を束ね、配信や二次利用を球団側で設計できるようにすることでした。球団が動画や出版物をつくるたび、外部に権利処理を頼んでいては、財布も企画ももちません。

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