感染症を防ぐ「ワクチン」の接種は心臓血管疾患の予防にもなる
近年、感染症を予防するための「ワクチン」が、心臓血管疾患のリスクを低下させるという報告が相次いでいます。
ワクチンには、法律に基づいて自治体が実施する「定期接種」と、希望者が各自で受ける「任意接種」があり、定期接種は公費(一部自己負担)、任意接種は自己負担になります。
65歳以上の高齢者を対象とした定期接種のワクチンには、インフルエンザワクチン、肺炎球菌ワクチン、帯状疱疹ワクチン、新型コロナワクチンがあります。そしてこれらのワクチンは、感染症の重症化を抑制するだけではなく、心筋梗塞や心不全といった心臓血管疾患の悪化や発症リスクを低下させる効果がかねて報告されています。
インフルエンザをはじめこれらの感染症にかかると、血圧や心拍数が増大するため、心臓に大きな負担がかかります。また、全身の強い炎症が生じ、炎症性サイトカインがたくさん放出されます。
これにより、全身の血管の内皮がダメージを受けて動脈硬化が促進されたり、血栓ができやすくなり、狭心症や心筋梗塞、心不全などの心臓血管疾患につながるのです。


















